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農業の現状と未来をやさしく解説|日本の農業はこれからどうなる?

農業の現状と未来
nise-nouka

「農業の現状って、今どうなっているの?」
「これから先、農業に未来はあるの?」

そんな疑問を持つ方は多いのではないでしょうか。

日本の農業には、働く人の高齢化や後継者不足、農地の減少、気候変動への対応など、いくつもの課題があります。私もニュースや特集を見るたびに、農業は大変そうだなと感じることがあります。

ただ、暗い話ばかりではありません。最近は、機械やデータを活用する「スマート農業」が広がり、少ない人数でも仕事を進めやすくなってきました。ネット販売や直売の広がりによって、売り方の選択肢も増えています。農業は今、苦しい面と新しいチャンスの両方を持つ時代に入っていると言えるでしょう。

この記事では、農業の現状と未来について、できるだけむずかしい言葉を使わずにまとめています。数字も押さえながら、日本の農業がどんな状態にあるのか、これからどこに可能性があるのかを、一緒に見ていきましょう。

農業の現状はどうなっている?まずは全体像をチェック

農業の現状と未来を話し合っている高校生たち
農業は未来に向けてチャンスが転がっています。

日本の農業の今を知るには、まず大きな流れをつかむことが大切です。細かい話に入る前に、特に知っておきたいポイントは次の3つです。

  • 農業をする人が減っている
  • 農地が少しずつ減っている
  • それでも農業は大きな産業であり続けている

この3つを見るだけでも、日本の農業が「縮んでいる部分」と「まだ大きな力を持っている部分」の両方を持っていることが分かります。

農業というと、田んぼや畑で作物を育てるイメージが強いかもしれません。もちろんそれは正しいのですが、今の農業はそれだけではありません。作るだけでなく、売り方を工夫したり、機械を使って作業を効率化したり、観光と組み合わせたりする動きも広がっています。

つまり、今の農業を考えるときは「昔ながらの仕事」という見方だけでは足りません。人手が足りない中で、どう続けるか。どう利益を出すか。どう地域を守るか。そんな視点も必要になっています。

農業をする人は減っている

日本の農業で担い手不足が進み、高齢の農業従事者が現場を支えている様子
基幹的農業従事者は減少。人手不足への対応が日本農業の課題です。

今の日本農業で、まず大きな問題になっているのが人手です。農業を主に支えている「基幹的農業従事者」は、2024年で111万4千人となっています。昔に比べるとかなり少なくなっていて、農業の現場では「人が足りない」という声が強くなっています出典:農林水産省「農業労働力に関する統計」

高齢化が進んでいる

さらに大きな課題が年齢です。基幹的農業従事者の平均年齢は69.2歳とされており、65歳以上の割合もとても高くなっています。つまり、日本の農業は高い年齢の方に支えられている部分が大きいのです。
出典:農林水産省「令和6年度 食料・農業・農村白書 第3節 担い手の育成・確保」

この状況が続くと何が起こるのでしょうか。ひとつは、今まで農業を続けてきた人が引退したあと、その農地や技術を引き継ぐ人がいなくなるおそれがあります。

もうひとつは、地域全体の農業の力が弱くなってしまうことです。農家が減ると、農地の管理だけでなく、水路や農道などの維持も難しくなりやすくなります。

新しく始めるハードルも高い

もちろん、「若い人がまったく入ってきていない」というわけではありません。新しく農業を始める人もいますし、会社として農業に取り組む動きもあります。

ただ、農地を確保すること、機械をそろえること、仕事を覚えること、安定して収入を得ることなど、始めるまでの壁がいくつもあります。そのため、興味があっても、実際にはなかなか一歩を踏み出せない人が多いのが現実です。

農地は減り、使われない土地も残っている

耕作されなくなった土地が手前に広がる日本の農村風景
農地の減少は管理されない土地の増加や地域全体の維持にも影響します。

農業をする人が減ると、農地の問題も大きくなります。2024年の農地面積は427万ヘクタールでした。少しずつではありますが、農地は減る流れが続いています。
出典:農林水産省「農地に関する統計」

農地が減る理由

農地が減る理由はいくつかあります。まず、住宅や道路、商業施設などに使われることで、農地ではなくなる場合があります。

人口が集まる地域では開発が進みやすく、そのぶん畑や田んぼが別の用途に変わっていくことがあります。また、高齢化や後継者不足で農業を続けられず、そのまま手放されるケースもあります。

体力面の負担や機械の維持費の重さから、続けたくても続けにくいという事情を抱える農家も少なくありません。

荒廃農地が増えるとどうなる?

さらに気になるのが、使われないままになっている農地です。

2024年3月末時点の荒廃農地面積は25.7万ヘクタールとされています。荒廃農地とは、長い間使われず、草木が生い茂るなどして、すぐには普通の農地として使いにくくなっている土地のことです。
出典:農林水産省「第2節 農地の確保と有効利用」

こうした土地が増えると、見た目の問題だけでは終わりません。害虫や鳥獣のすみかになったり、近くの農地にも悪い影響を与えたりすることがあります。地域の景観や安全面にも関わるため、単に「空いた土地がある」という話ではないのです。

活用のしかた次第で価値は変わる

一方で、再生して使える土地もあります。荒れた農地の中には、整備すればもう一度活用できるものもあります。地域の特産品を育てる場所として使ったり、観光農園や体験農園として活用したりする動きも見られます。

つまり、農地が減っているのは確かですが、使い方を工夫すれば新しい価値を生み出す余地も残っているということです。

農業は今も大きな産業のひとつ

収穫した野菜を持って畑に立つ日本人農家の夫婦。奥には作業する人やトラクターが見える
人手や農地の課題がある一方で、農業は食と地域経済を支える大きな産業

ここまで読むと、「農業はかなり苦しい業界なんだな」と感じるかもしれません。たしかに、人や農地の面では厳しい数字が目立ちます。ただ、それだけで農業全体を判断するのは早いでしょう。

農業は今も大きな産業

農業総産出額は2024年で10兆7,801億円でした。これは日本の中でも大きな産業のひとつと言える規模です。農業は、私たちの食を支えるだけでなく、地域経済や雇用にも関わる重要な仕事です。
出典:農林水産省「令和6年農業総産出額及び生産農業所得(全国)」

また、生産農業所得は3兆9,649億円でした。もちろん、すべての農家が同じように利益を出しているわけではありません。実際には、うまく利益を出せる経営体と、苦しい状態が続く経営体の差もあります。

ただ、「農業はもう成り立たない」と言い切れる状況ではなく、やり方によっては十分に成長の余地がある分野でもあります。

経営の工夫で差がつきやすい

私が大切だと感じているのは、農業をひとつのイメージでまとめてしまわないことです。昔ながらの売り方だけに頼っている農家と、直売やネット販売、ブランド化、加工品づくりなどを取り入れている農家では、見える景色がかなり違います。

農業の未来を考えるときは、「作る」だけでなく「どう売るか」まで含めて考える必要があります。

日本の農業が抱える大きな課題

後継者不足に悩む高齢の日本人農家と、畑のそばで将来を考える若い日本人男性
親の代で農業が終わると、農業の知識や技術も受け継がれなくなります。

では、なぜ農業に不安の声が多いのでしょうか。そこには、今の農業が抱えるいくつかの大きな課題があります。

後継者不足

もっともよく知られているのが後継者不足です。家族で農業を続けてきた家庭でも、子どもが別の仕事に就き、実家の農業を継がないケースが増えています。生活の安定、働き方、住む場所の自由などを考えると、若い世代が別の道を選ぶのは自然なことでもあります。

ただ、その結果として、親の代で農業が終わってしまうことが増えています。農業は、土地や機械だけあれば成り立つものではありません。どの時期に何をするか、地域の気候や土のくせ、販売先との関係など、長い経験から身につく知識がたくさんあります。後継者がいないと、そうした知識や技術も一緒に失われやすくなります。

収入の不安定さ

農業は自然を相手にする仕事です。天候によって収穫量が変わり、市場の動きによって価格も変わります。たくさん取れても価格が下がれば思うように利益が出ませんし、不作ならそもそも売る量が減ります。経費もかかります。

肥料、燃料、資材、機械の維持費など、近年はコスト面の負担も軽くありません。そのため「働けば必ず安定した収入が得られる」とは言い切れない部分があります。この点が、新しく農業を始めたい人にとって大きな不安材料になりやすいのです。

食料自給率の低さ

日本の食料自給率は、2024年度でカロリーベース38%、生産額ベース64%でした。これは、食べ物の多くを海外に頼っていることを意味します。

普段はあまり意識しないかもしれませんが、世界の情勢が変わったり、輸送コストが上がったり、円安が進んだりすると、その影響は私たちの食卓にも及びます。
出典:農林水産省「食料自給率に関する統計」

つまり、農業の問題は農家だけの問題ではありません。国全体の食の安定にも関わるテーマなのです。

気候変動

最近は、猛暑や大雨、台風などの影響を強く感じる年が増えています。気候が変わると、作物の育ち方や品質に大きな影響が出ます。暑さで野菜の生育が悪くなったり、果物の色づきが変わったり、病害虫が増えたりすることもあります。
出典:気象庁「気候変動監視レポート」

今までの経験だけでは対応しづらい場面が増えているため、農業でも新しい対策が必要になっています。ここは今後、さらに重要になるポイントです。

それでも農業に未来はあるのか

未来を見据えて畑に立つ日本人農業従事者
課題が多い一方で、技術活用や売り方の工夫によって、農業には新しい可能性も広がっています。

ここまでの話だけを見ると、農業の先行きはかなり厳しく思えるかもしれません。ですが、実際には明るい材料もあります。むしろ、課題が大きいからこそ、新しい工夫や技術が入りやすい面もあります。

農業の未来を見るときは「大変か、明るいか」の二択で考えないほうが自然だと私は思います。今の農業は「大変なことは多い。でも変わる余地も大きい」と見るほうがしっくりきます。

ここからは、今後の農業で特に注目したいチャンスを見ていきます。

スマート農業で少ない人数でも進めやすくなる

最近よく聞く言葉に「スマート農業」があります。これは、機械やセンサー、データなどを使って、農業の仕事を効率よく進める考え方です。

スマート農業とは?

スマート農業は、人の経験や手作業に頼っていた部分を、機械やデータで助ける考え方です。人の勘をすべてなくすのではなく、判断しやすくするための支えとして使うのが、大きな特徴と言えるでしょう。

たとえば、ドローンを使って農薬や肥料をまく、センサーで土の状態や温度を確認する、ハウス内の温度や湿度を自動で調整する、といった例があります。収穫の時期を見きわめるためにデータを役立てたり、作物の育ち方を数字で確認したりする場面も増えています。

スマート農業の考え方や活用例をもっと詳しく知りたい方は、スマート農業の基本と最新の活用例も参考になります。 また、国も現場で使える技術の普及を進めており、技術カタログの公表や認定制度の運用を進めています。

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出典:農林水産省「『みどりの食料システム戦略』技術カタログ」農林水産省「スマート農業技術活用促進法に基づく認定」

人手不足の対策にもつながる

スマート農業のよいところは、人手不足を補いやすい点にあります。農業はどうしても体力が必要な仕事が多く、作業の時期も重なりやすいものです。そこで自動化や省力化が進めば、少ない人数でも仕事を回しやすくなります。

また、作物の状態を数字で見やすくなるため、必要以上に水や肥料を使わずにすむ場合もあります。これはコストの面でも、環境の面でもプラスです。

導入には準備も必要

もちろん、機械を入れればすべて解決するわけではありません。導入費用がかかりますし、機械やデータをうまく使いこなすための知識も必要です。地域や作物によっては、すぐに合う方法が見つからないこともあります。

ただ、今後の農業では「人手が少ない前提でどう続けるか」が大きなテーマになるため、作業の負担を減らしやすいスマート農業の重要性はさらに高まっていくでしょう。人手不足が続く中で、無理なく続けるための手段として注目されているのです。

売り方の工夫で利益が変わる時代

日本人の農家が直売所で来店客に農産物を手渡し、対面販売を行っている様子
直売やネット販売、定期便など、届け方の工夫が農産物の利益拡大につながります。

これからの農業では「何を作るか」だけでなく「どう売るか」もとても重要です。作物そのものの良さに加えて、どこで、誰に、どんな形で届けるかまで考えることが、利益を出すうえでますます大切になっています。

売り方の選択肢が増えている

以前は、市場に出荷して価格が決まる形が中心でした。しかし今は、それ以外の売り方も広がっています。たとえば、直売所で消費者に直接売るネットショップで全国に届ける定期便として販売する加工品にして価値を高める、観光農園として体験も一緒に売る、といった方法があります。

販路の広げ方を具体的に知りたい場合は、農産物の販路開拓術と売上を伸ばす考え方もあわせて読むと理解が深まりやすくなります。

この変化はとても大きいポイントです。なぜなら、同じ作物でも、売り方しだいで利益の出方が変わるからです。安く大量に売る方法だけが正解ではなくなっています。

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価格だけの勝負から抜け出しやすい

たとえば、地域の特色を生かしたブランド化がうまくいけば、高い価格でも選ばれる商品になります。安全性や栽培方法、味のよさ、作り手の思いなどを伝えられれば、価格だけの勝負から抜け出しやすくなります。

ここで大事なのは、農業を「生産の仕事」とだけ見ないことです。今後は、発信する力、売る仕組みを作る力、ファンを増やす力も大きな武器になります。つまり、農業はますます経営の考え方が大切な仕事になっていくわけです。

環境にやさしい農業はこれから強くなる

農業は食べ物を作る仕事ですが、同時に自然とかかわる仕事でもあります。そのため、環境への負担をどう減らすかは、これからますます重要になります。

環境への配慮が求められる理由

国も、化学農薬や化学肥料の使い方を見直したり、有機農業を広げたりする方向を打ち出しています。こうした流れは、農業のやり方そのものを少しずつ変えていく動きとも言えるでしょう。

これは単に「環境のためにがまんする」という話ではありません。これからは、環境に配慮して作られたことそのものが価値になる場面が増えるからです。

買う側が作り方まで見るようになれば、それが商品の選ばれやすさにもつながっていきます。
出典:農林水産省「令和6年度 食料・農業・農村白書 第1節 みどりの食料システム戦略の推進」

消費者の見方も変わってきている

消費者の中には、「どうやって作られたのか」を気にする人が増えています。食品を選ぶときに、味や価格だけでなく、安全性や作り方、環境への配慮を見る人も少なくありません。

そのため、環境にやさしい農業は、手間が増えるだけのものではなく、信頼や差別化につながる可能性があります。長い目で見れば、土を守り、水を守り、地域の自然を守ることは、農業を続ける土台を守ることにもなります。

これから農業に関わる人が意識したいこと

農業の未来にチャンスがあるとしても、何も考えずに始めればうまくいくとは限りません。これから農業に関わる人が意識したいことは、特に3つあります。

1. 人手不足を前提に考える

今後の農業では、「人がたくさん集まる前提」で計画すると苦しくなりやすいでしょう。少ない人数でも続けやすい仕組みを考えることが大切です。作業を減らせる設備を入れる、作業の流れを整理する、繁忙期の負担を軽くする工夫をする。そうした視点が欠かせません。

人手が足りない状態で無理に回そうとすると、作業が遅れるだけでなく、働く人の負担も重くなります。結果として、続けたくても続けにくくなることがあります。だからこそ、最初から「少ない人数でも動ける形」を考えておくことが大事です。

2. 作る前に売り方を考える

農業では、作ることに意識が向きやすいものです。ただ、これからは「誰に売るか」「何を強みにするか」を早い段階で考えることが重要です。売り方が決まると、作るべきものや規模も考えやすくなります。

たとえば、地元で直接売りたいのか、ネットで広く届けたいのかによって、向いている作物や必要な量も変わってきます。先に売り方を考えておくと、作ってから困る場面を減らしやすくなります。農業でも、作ることと売ることは切り分けずに考える視点が必要です。

3. 支援制度を使う

新しく農業を始める人向けの支援制度もあります。たとえば、経営を始める人を対象にした資金支援があります。こうした制度を知らずに始めると、資金面で苦しくなることがあります。逆に言えば、制度や地域の支援をうまく使えば、最初の不安をかなり減らしやすくなります。経営開始資金について詳しく確認したい方は、経営開始資金の要件や申請方法の解説も役立ちます。
出典:農林水産省「新規就農者育成総合対策のうち経営開始資金(令和6年度当初予算)」

また、支援はお金だけとは限りません。地域によっては、研修の場や相談先、農地の紹介などにつながることもあります。農業は一人で何もかも抱え込むと続きにくい仕事です。地域、制度、販売先、学ぶ場などを上手に使いながら進めることが大切になります。

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農業の現状と未来を正しく見ることが大切

農業の話になると、「もう厳しい」「これから伸びる」といった強い言い方がされがちです。けれど実際には、そのどちらか一方だけではありません。

課題だけを見ても全体は分からない

現状を見ると、農業をする人は減っていますし、高齢化も進んでいます。農地の減少や荒廃農地の問題もあります。食料自給率の低さや気候変動も、軽く見てよいテーマではありません。

その一方で、農業総産出額は大きく、産業としての重要性は今も高いままです。スマート農業による効率化、直売やネット販売の広がり、ブランド化、環境にやさしい農業への注目など、新しい動きも増えています。

現実を知ることが判断につながる

つまり、日本の農業は今、古いやり方だけでは苦しくなりやすい時代に入っています。しかし、見方を変えると、新しい考え方や工夫が結果につながりやすい時代でもあります。

これから農業に関わる人や、農業について知りたい人にとって大切なのは、悲観だけでも楽観だけでもなく、今の現実を正しく知ることだと私は感じています。数字を見て課題を知り、そのうえでチャンスがどこにあるかを考える。その視点があると、農業の見え方はかなり変わってきます。

まとめ

日本の農業は、働く人の減少や高齢化、農地の減少、気候変動など、多くの課題を抱えています。2024年の基幹的農業従事者は111万4千人、農地面積は427万ヘクタール、食料自給率はカロリーベース38%でした。こうした数字を見ると、楽観できる状況ではないことが分かります。

ただし、農業総産出額は10兆7,801億円と大きく、社会を支える重要な産業であることは変わっていません。スマート農業、直売やネット販売、ブランド化、環境にやさしい農業など、未来につながる動きも広がっています。

農業の現状と未来を考えるときは、「厳しいから終わり」でも「可能性があるから安心」でもない、と私は考えています。課題を知ったうえで、どう変わるかを考えることが大切です。そうした視点で見ると、農業は今も、そしてこれからも、日本にとってとても重要な分野だと感じます。

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もふもふ農場長
もふもふ農場長
農家3代目になるはず
実家が農家の秋田県育ち。幼い頃から、炎天下での重労働や人手不足に悩む家族の姿を見てきました。 現在は当ブログ「農の実」を通じて、最新のスマート農業技術を分かりやすく発信中。 自身のバックグラウンドを活かし、現場の農家さん、初心者農家さんに役立つ情報を整理しています。
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